FTC警告書簡でSteam決済ネットワーク論争が再燃

なぜ再燃したのか

米FTCは2026年3月26日、Mastercard、Visa、PayPal、Stripeに対し、lawful customerへの金融サービス提供を不公正または欺瞞的な形で拒否した場合には調査対象になり得ると警告する書簡を送った。書簡そのものはSteamやゲームstorefrontを名指ししていないが、PC gaming界隈で強く反応が出たのは、2025年にSteamで起きたadult game削除と決済網圧力の論争がまだ記憶に新しいからだ。

FTCの公開説明では、問題はより広い文脈で語られている。Andrew Ferguson委員長は、企業が自社のtermsや合理的なcustomer expectationに反する形でdeplatformingやサービス拒否を行えば、執行上の懸念が生じ得ると示した。つまり今回のテーマはゲーム固有というより、民間の金融インフラがどこまで流通を左右できるかという話だ。

警告書簡の日付は2026年3月26日。

対象はMastercard、Visa、PayPal、Stripeの4社。

FTCはSteam向けの直接的救済や命令を出したわけではない。

それでもゲーム業界にとって重要なのは、Valveが2025年に一部adult title削除の背景としてpayment processorとbanking intermediaryからの圧力を挙げていた点にある。Valveの立場は、特定カテゴリを巡る摩擦が決済レール全体の問題に拡大すれば、storefront全体の取引に影響しかねないというものだった。ここで決済網は単なる裏方ではなく、実質的に流通のルール形成に関わる存在として可視化された。

今回のFTC書簡は、その構図を直接断罪したわけではない。だからこそ反応は、同じ争点に触れているが直接の解決ではない、という慎重なものになっている。ただし、digital marketplace時代にpayment accessが事実上の基盤インフラになっている以上、今後は基準の透明性、一貫適用、sudden disruptionへの説明責任を決済事業者にも求める流れが強まるかもしれない。