高スコアのr/Games投稿は、ValveがCounter-Strike 2、Dota 2、Team Fortress 2のNew Yorkユーザー向けに出したMarch 11のSteam Support声明を再浮上させている。Valveはその中で、crates、cases、chestsのようなmystery boxがNew York gambling lawsに違反するというNew York Attorney Generalの訴えに反論し、自社の立場を公に説明すると述べた。

Valveは、これらのアイテムはゲーム進行に必須ではなく、あくまでpurely cosmeticな要素だと主張している。会社はデジタルmystery boxをbaseball card packs、blind boxes、Pokémon、Magic: The Gathering、Labubuのような現実のランダム商品と比較した。さらに、多くのプレイヤーは箱を開けず、入手したアイテムを売買や交換できることは違法性の証拠ではなく、むしろ消費者利益だと説明している。

今回の声明ではanti-gambling対応も強調された。Valveによれば、同社はgambling、fraud、theftに関連してthird partiesに悪用されていたSteam accountsを100万件以上ロックしてきた。またtrade reversalやtrade cooldownの機能を導入し、gambling-related businessがValveのゲームtournamentをsponsorすることも禁じている。つまり、外部サイトによる悪用と自社のcosmetic economyは切り分けて見るべきだという主張だ。

対立が最も激しいのは、New York側が求める是正策にある。ValveはAttorney Generalがmystery boxアイテムのtransferabilityをなくし、位置情報や年齢確認のためにより多くのユーザーデータを集めるよう求めていると述べる。Valveは、それが正当なユーザーの取引権を奪ううえ、世界中のプレイヤーに対するよりinvasiveな data collectionにつながると反論している。privacyが今回の防御論の中心にあるのはそのためだ。

Valveは、New York legislatureが公開プロセスを通じて具体的な法律を成立させれば従うと述べている。一方で、現時点のAttorney Generalの要求はexisting lawを超えているとも主張し、より簡単で安価な和解ではなく争う道を選んだ理由は、ユーザー、他の開発会社、そしてfuture game designに悪い前例を残すと考えたからだとしている。この訴訟はNew Yorkだけの問題にとどまらず、loot box、item transfer、platform complianceが今後どこまで規制対象になるかを左右する争点になりそうだ。

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Valve、New York mystery box訴訟への立場を説明