Behaviour Interactive、外部開発需要の減速で人員削減 Dead by Daylight本体は継続

Dead by Daylightを手がけるBehaviour Interactiveが外部開発部門の一部人員を削減した。2026年4月22日のGame Developerの報道によると、同社は影響人数を明らかにしていないが、背景としてモバイルおよびカジュアル領域の外部開発案件の需要減速を挙げている。

重要なのは、今回の整理がDead by Daylight本体の運営縮小ではなく、受託・共同開発ビジネスの調整だという点だ。Behaviourは以前から他社向けの外部開発を事業の一部としてきたが、ここ数カ月はモバイルとカジュアル案件の需要が弱く、現在進行中の契約終了後に同規模の案件をすぐ補充できる見通しが立たないとしている。自社IP運営と受託開発を並行していた構造の片側が細ってきた形だ。

数字で見ると軽い話ではない

Behaviourは2026年3月時点で約1,200人を雇用しており、拠点はMontreal、Vancouver、Toronto、Rotterdam、英国にまたがる。パートナーとしてNetEase Games、Disney、Nintendo、EA、Tencentの名も挙げており、外部開発事業がかなり広い範囲に伸びていたことがわかる。その事業で需要減が即座に人員調整へつながった点は重い。

タイミングも象徴的だ。Behaviourは今回の報道より前、1カ月も経たないうちに7 Days to Die開発元The Fun Pimpsを買収している。一方で2024年には子会社Midwinter Entertainmentを閉鎖した。拡大と縮小が同時に存在しており、会社が全方向で成長投資を続けているわけではないことがはっきりした。

次に見るべきポイント

現時点でDead by Daylightのサービス終了、アップデート延期、運営変更は発表されていない。したがってプレイヤーにとっての直接的なニュースは人員削減そのものだ。ただし業界目線では、ヒット中のライブサービスを抱える会社でも、モバイル・カジュアルの受託需要が弱まれば支援部門を縮小するというシグナルの方が大きい。