S&P500が1.24%下落、10年債利回り4.54%へ急騰——輸入物価+1.9%サプライズとホルムズ海峡緊張が債券・株式市場を直撃

輸入物価・原油・債券の三重ショック

5月15日のS&P 500は前日比1.24%安の7,408.50で引け、ナスダックも1.54%下落した。幅広い売りは、インフレ再加速への懸念を強める三つの材料が重なった結果だ。

最初のショックは経済データだった。米労働統計局(BLS)が発表した4月の輸入物価指数は前月比+1.9%と、ウォール街のコンセンサス+1.0%を大きく上回った。同日、日本のPPIも12年ぶりの大幅上昇を記録し、供給サイドのインフレ圧力がグローバルに広がっていることを示した。

地政学リスクも重なった。トランプ大統領の訪中がホルムズ海峡再開に関する合意なく終了し、イラン発のエネルギー供給リスクが再浮上。原油は日中3%超上昇した。

10年国債利回りは116bp急騰して約1年ぶり高値の4.54%に達し、30年債利回りは5.1%を上抜けた。CMEフェドウォッチによると、年内25bpのFed利上げ確率は約50%に上昇し、2027年3月までの利上げは完全に織り込まれた。ECBも6月以降に複数回の利上げが市場に織り込まれ始めた。

半導体株は米中チップ協議決裂で追加下落

米中首脳会談で半導体輸出規制の緩和交渉が進展しなかったとの報道が追い打ちをかけた。マーベル・テクノロジー($MRVL)とインテル($INTC)はプレマーケットでそれぞれ5%超下落した。エネルギーセクターは原油高を追い風に堅調を維持した。

次の注目スケジュール

市場はFOMC議事要旨（5月21日予定）とPCEデフレーター（5月28日予定）を待ち構えている。PCEが今回の輸入物価上振れと同じ方向を示せば、債券市場のボラティリティがさらに拡大する可能性がある。イラン核交渉の動向と対中半導体輸出規制の追加措置も引き続き主要リスクとなる。

投資助言ではありません。判断の前に必ず一次情報で数値を確認してください。